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初心者向けの内容ですので、固い話をかみくだいいたり、たとえ話を交えてわかりやすくご案内します。経験者の方は復習のおつもりでご参加いただくといいでしょう。商品ありきのセミナーではないので、基礎やしくみなどをしっかり学ぶことができます。本セミナーにおいては、具体的な商品をお勧めしておりません。

個別相談では、セミナー時の質疑応答やお手持ちのファンドの診断等を行い、消化不良を解消します。
また、ご要望が多いのですが、国内2900本近い公募投信商品の過去5年間等の成績、Ｍスター社等の格付け、ファンドマネージャー運用方針等を分析・ヒアリングし、上位130本に絞り込んだ中から推奨ファンドをご案内しております。セミナーの日程と合わない方や当初から個別相談ご希望の方は、電話で日時などをご予約ください。
個別相談・コンサルティングの内容の一部をご案内しますと・・・。セミナーの復習、宿題の解説、分散投資の仕方、国内2900本近い公募投信商品の選び方、管理の仕方、ファンドマネージャー業とは？

費用について
セミナー・個別相談ともに無料です。お気軽にご相談・ご参加ください。最初から個別相談を受けたい方もＯＫです。電話でご相談日をご予約ください。

本セミナーに参加された方の感想はこちら。

	セミナーメニュー

1	複利について	中国ファンド、定額貯金、期日指定定期の違いは？

2	単利と複利の違い	10年間3％で運用、単利と複利ではどれくらい違う？

3	増やすとは？	毎月積立して30年後、平均１％と５％と８％でどれくらいの差になる？

4	増やすには？	預金？日本株？国債？海外株？海外の国債？いったいどれが・・・。

5	預貯金金利について	直近の預金金利についてあらためてみつめましょう。

6	上場会社数の推移	増加する上場企業。どの企業の株主になりますか？

7	債券について	債券にも国ごとに格付けされています。日本はさて・・？

8	世界の市場	過去20年間の世界市場の推移を見てみましょう。

9	為替	米ドル、ユーロと円の関係

10	為替で負けないためには・・	為替のリスクはこうやって抑えていきます。

11	株式市場の成長率	過去30年の日本のGDP成長率と株価指数の関係

12	日本市場	団塊世代のリタイヤで労働者人口減が意味するものとは？

13	米国市場	アメリカの労働者人口を見てみましょう。日本との決定的な違いがあります。

14	消費活動と景気と人口	意外な事実がありました。

15	世界各市場の成長予測	香港上海銀行（預金残高世界2位）が出した予測です。

16	中国（アジア）市場について	アジア圏の労働人口は今後増える？減る？

17	世界各地域の人口予測	世界の労働人口は今後増える？減る？

18	増やすには何が有効か？	1970年以降の上昇率は、預金、物価、株価のどれが勝ち？

19	国内上場会社数の推移	2000を超える上場会社。どの会社の株を買えばいいのでしょうか？

20	某銘柄過去10年間の推移	だれでも知っている有名企業8社の株価について過去10年の推移を見てみましょう。

21	投資信託とは	ここから、基本的なお話になります。

22	投資信託の3つのメリット	デメリットもお話します。

23	投資信託のしくみ	販売会社、投資顧問会社、信託銀行が関係しています。

24	世界へ配分	単勝1点買いは、外れたときすべて失いますよね。馬券はお小遣いでやるからはずれて悔しい思いするくらいですが、財産は失敗したくないものです。

25	各国過去10年間の騰落率	過去の統計はあくまで過去のものですが、かなり参考になるデータです。

26	投資信託の諸費用や税金	このセミナーでは、もっとも重要でわかりやすいという感想が多いトピックです。

27	純資産残高順位（日本）	かの有名な分配金付きファンドの独り勝ちです。・・・!?。

28	投資信託の選びかた	会場にてプリントを配布し説明しています。あなたの資産形成にお役立てください。

29	あなたは、どれを買いますか？	任意に抽出した複数のファンドについて、何を判断材料にして選ぶのでしょうか？個別相談時にて解説しますが各参加者ごとの宿題になります。個別相談は任意での参加となります。

＊内容は、予告なく一部変わる場合があります。あらかじめご了承ください。

ご案内する投資信託の販売会社の概要
商号等エル・ピー・エル日本証券株式会社
金融商品取引業者関東財務局長（金商）第50 号
本店所在地〒102-0075 東京都千代田区三番町2 番地ＫＳビル2Ｆ
加入協会日本証券業協会
資本金５１億８６０万円（平成19 年9 月30 日現在）
主な事業金融商品取引業
設立年月平成11 年4 月
連絡先 03-5216-3261
契約外務員(IFA)　佐藤　洋
連絡先 03-5347-2523(株式会社東京フィナンシャルコンサルタンツ内)
投資信託のお取引に関しては、金融商品取引法第37 条の6 の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません
投資信託のリスク
投資信託は、価格の変動等により元本損失が生じるおそれがあります。主なリスクは以下の通りです。
・金利変動リスク・価格変動リスク・為替変動リスク・派生商品リスク・信用リスク・流動性リスク・期間の制限
＊商品ごとに異なるリスクがございます。上記以外にもリスクはございますので、詳細につきましては各投資信託の目論見書をよく読んでください。
投資信託に係る手数料等の費用について申込手数料、信託財産留保金、信託報酬、監査費用等がかかります。
（各費用については、商品ごとに異なります。詳細は目論見書にてご確認ください。）
＊その他詳細は各商品の目論見書をよく読んで、ご自身の判断と責任においてお取引をお願い致します。

Copyright (C) 2007 東京フィナンシャルコンサルタンツ / フィナンシャル・ハウス All Rights Reserved.

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